iDeCoとNISA、どっちを優先する?教育費がある家庭でiDeCoに入っていない理由

Adult man browsing online shopping site on laptop with coffee, at a wooden desk. お金・資産形成

NISAの積立は旧NISAのころから続けていますが、iDeCoには入っていません。節税効果が大きいことは知っています。それでも、今のわが家ではNISAを優先すると決めています。

「iDeCoとNISA、どっちを優先すればいい?」という疑問は、子育て中の家庭ほど悩むところだと思います。この記事では、2つの制度の違いを整理したうえで、どちらを先に使うかの判断の順番と、私がiDeCoに入っていない理由をまとめます。

※この記事は2026年11月時点の情報をもとにした一般的な情報提供です。投資には元本割れのリスクがあり、特定の金融商品を勧めるものではありません。制度の詳細はiDeCo公式サイト(国民年金基金連合会)や金融庁の案内でご確認のうえ、最終的な判断はご自身の責任でお願いします。

iDeCoとNISAの資料を見比べている様子

結論:教育費がこれから増える家庭は、NISAを先に使うのが基本

iDeCoとNISAのいちばん大きな違いは、お金を引き出せるかどうかです。iDeCoは掛金が所得控除になる代わりに、原則60歳まで引き出せません。NISAは節税の仕組みが運用益の非課税だけですが、いつでも売却して使えます。子どもの教育費のように、これから大きな出費が控えている家庭では、まずNISAで使えるお金を育て、60歳まで絶対に使わないお金が見えてからiDeCoを考える。この順番が基本だと考えています。

iDeCoとNISAの違いを表で比べる

比べるポイントiDeCoNISA
目的老後資金づくり目的は自由(教育費・老後など)
引き出し原則60歳まで不可いつでも売却できる
積み立てるとき掛金が全額所得控除(所得税・住民税が下がる)控除はない
運用中運用益は非課税運用益は非課税
受け取るとき退職所得・雑所得として課税対象(控除あり)非課税
手数料口座開設時と毎月の手数料がかかる口座管理料は無料の金融機関が多い
掛金の変更年1回までいつでも変更できる

iDeCoの掛金の上限は、働き方や勤め先の企業年金の有無によって違います。2026年12月の掛金からは上限が引き上げられ、たとえば企業年金のない会社員は月2万3,000円から月6万2,000円になる予定です。ただし、原則60歳まで引き出せないという仕組みは変わりません。iDeCoのデメリットはiDeCoにデメリットはある?始める前に知っておきたい注意点でくわしく整理しています。

どっちを優先するか、判断の順番

私は、お金を次の順番で振り分けて考えています。

  1. 生活防衛資金:生活費の3〜6か月分を現金で確保する
  2. 近い将来に使うお金:数年以内の教育費などは、値動きのない形で持つ
  3. いつか使うかもしれないお金:NISAで長期の積立をする
  4. 60歳まで絶対に使わないお金:ここで初めてiDeCoを検討する

iDeCoは4番目に来るお金でないと、途中で家計が苦しくなったときに身動きが取れなくなります。逆に言えば、4番目のお金がはっきりある家庭にとっては、節税しながら老後資金を積み上げられる心強い制度です。

私がiDeCoに入っていない理由

私がiDeCoに入っていない理由は、ひとことで言えば「60歳まで引き出せない」からです。

息子は小1の夏から塾に通っていて、中学受験をすることは決まっています。小4からは本格的な受験コースになり、そのあとも中学・高校・大学と、教育費が大きく動く時期がこれから10年以上続きます。いつ、いくら必要になるかが読みにくい時期に、何十年も動かせないお金を作るのは、私には不安のほうが大きく感じられました。

そこで、毎月の積立はNISAに集中させています。全世界株式(オルカン)とS&P500に半分ずつ、月10万円で、つみたて投資枠はこれで埋まります。NISAなら、教育費が重なる年に必要な分だけ取り崩すこともできます。取り崩し方はNISAは積み立てて終わりじゃない。教育費を払うタイミングでどう取り崩すかにまとめています。

iDeCoをずっとやらないと決めているわけではありません。教育費のピークを越えて、家計の中に60歳まで使わないお金が見えてきたら、改めて検討するつもりです。

家計の優先順位をノートに整理している様子

iDeCoを先に考えてもいい人

一方で、次のような人はiDeCoを早めに検討する価値があると思います。

  • 教育費の見通しが立っていて、生活防衛資金とNISAの積立も十分にできている
  • 所得税率が高く、掛金の所得控除による節税効果が大きい
  • 自営業やフリーランスで、会社員より公的年金が少なく、老後の備えを厚くしたい
  • 手元にあると使ってしまうので、強制的に老後資金を貯めたい

ひとり親の場合は、ひとり親控除などで課税所得が下がっている分、iDeCoの節税効果が思ったより小さくなることもあります。所得税・住民税がもともとかかっていない場合は、掛金を払っても税金は減りません。始める前に、自分の税率でどれくらい税金が下がるかを、iDeCo公式サイトなどのシミュレーションで確かめておくと安心です。

まとめ

  • iDeCoは掛金が所得控除になる代わりに、原則60歳まで引き出せない。NISAはいつでも使える
  • 優先の順番は、生活防衛資金→近い将来のお金→NISA→60歳まで使わないお金でiDeCo
  • 私は教育費が大きく動く時期を控えているので、iDeCoには入らずNISAに集中している
  • 教育費の見通しが立っている人、税率が高い人、自営業の人は、iDeCoを早めに検討する価値がある

iDeCoかNISAかは、どちらが得かより、そのお金をいつ使う可能性があるかで決まります。まずは家計の中で、60歳まで絶対に使わないと言い切れるお金がどれくらいあるかを考えてみてください。

※iDeCoの掛金上限・手数料・受け取り時の税金は、制度改正で変わることがあります。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断はご自身の責任でお願いします。


あわせて読みたい

コメント

タイトルとURLをコピーしました