小4から教育費を逆算|シングルパパがNISA積立目標額を決めた3ステップ

A father and son engaged in learning with a calculator on a cozy living room couch. お金・資産形成

「NISA、毎月いくら積み立てたらいいの?」息子に聞かれたとき、うまく答えられなかった。「えー……目標金額から逆算するんだけど」「難しい」「パパも最初はよく分からなかった」「今は分かるの?」「だいたいは」「じゃあ教えて」。この会話が、記事にまとめるきっかけになった。

これ、私がずっと抱えていたモヤモヤそのままです。口座は開設したのに、積立額の根拠がなくて1年以上放置していた時期がありました。

転機になったのは、PMの仕事で使う「要件定義→工数逆算」の発想を教育費に当てはめたことです。ゴールの金額から逆算すれば、今月いくら積み立てるべきかが自然と出てくる。そう気づいたら、迷いがスッとなくなりました。

この記事では、小4の息子を持つシングルパパの私が実践した「教育費の逆算3ステップ」をお伝えします。特別な知識は一切不要。電卓とメモがあれば、今日中に積立目標額が決まります。

まず「教育費の総額」はどのくらいかかるのか

前提として、教育費の総額は「どのルートを選ぶか」によって大きく変わります。文部科学省の調査などを参考に、主なルート別の目安をざっくり整理するとこうなります。

小学校から大学まですべて公立のルートで、総額は約1,000〜1,200万円。中学または高校を私立にすると、ここに200〜400万円プラスされるイメージです。大学を私立文系にすると、さらに200〜300万円ほど上乗せになります。

「1,000万円超え…」と思うかもしれませんが、ここから児童手当や各種支援を差し引いた「自費負担額」を計算するのが次のステップです。総額はゴールではなく、あくまで計算の出発点です。

ステップ1|教育ルートを「仮置き」する

大事なのは「決定」ではなく「仮置き」だという点です。今の時点で確定していなくても、まったく問題ありません。

私の場合は「中学・高校・大学はすべて公立」を基本ルートとして計算しました。もし将来、中学受験を検討するなら、その時点で私立ルートの差額を上乗せするだけ。まずは動かせる数字を出すことが先決です。

仮置きのポイントは3つです。ひとつは、今の子どもの状況や学校の雰囲気から「現実的なルート」を選ぶこと。もうひとつは、想定できる「最大費用ルート」も計算しておくこと。最後に、2つの金額の幅を確認して、柔軟に対応できる余裕を持つことです。この3点を押さえるだけで、計算が格段に進みます。

ステップ2|「自費負担額」を計算する

教育費の総額から、引けるものを整理します。大きいのは以下の3つです。

まず児童手当。2024年10月から高校生まで支給対象が拡充されました。シングルパパ家庭では所得制限の適用状況が重要なので、自分の支給額を確認しておきましょう。0歳から18歳まで受け取れる総額は、概算で150〜200万円前後のケースが多いです。

次に、ひとり親向けの各種支援制度。医療費の自己負担軽減・就学援助・自治体独自の給付など、調べてみると意外と出てきます。住んでいる市区町村のホームページや窓口で「ひとり親支援一覧」を確認するだけで、年間数万円単位で変わることもあります。

最後に高等教育の修学支援制度。給付型奨学金や授業料免除のことで、住民税非課税世帯や低所得世帯が対象です。将来の収入次第では活用できる可能性もあるため、「もらえないかもしれないけど、制度は知っておく」という姿勢が正解です。

これらを合計して総額から差し引いた数字が、実際に私家庭が自分で用意しなければならない金額になります。

ステップ3|月々の積立必要額を逆算する

ここからは単純な割り算です。「自費負担額 ÷ 残り年数 ÷ 12ヶ月」で、月に必要な積立額の目安が出ます。たとえば自費負担が800万円で残り10年であれば、月約6.7万円という計算になります。

「そんなに積み立てられない…」となる方も多いはずです。でも、ここで大事な考え方が2つあります。

ひとつ目は「NISAの運用益を加味する」こと。年利3%を仮定して10年間運用した場合、月4万円の積立でも元本より大きく育つ試算になります。元本だけで計算するより、現実的な達成感が出てきます。ただし運用は元本保証ではないため、最終判断はご自身の責任でお願いします。

ふたつ目は「全額を積立でカバーしようとしない」こと。私は不足分はボーナスや収入の一部で補う前提で、無理のない積立額を設定しました。完璧に積み立て切ろうとすると、金額が大きすぎて一歩目が踏み出せなくなるからです。

実際に私が出した数字と、計算後に気づいたこと

私の試算では、公立ルートを基本に児童手当などを差し引いた自費負担額は、600〜700万円台という結果になりました(具体的な金額は省略しますが、おおよそのイメージとして)。

大学入学まで残り9年で割ると、月5〜6万円台が目安。全額を積立でまかなうのは現実的でないため、NISAで月3万円台を積み立てつつ、残りはボーナスや収入の一部で補うプランにしました。

この計算をする前と後で、一番変わったのは「モヤモヤがなくなった」ことです。漠然と不安だったのが「この金額を目指して動いている」という感覚に変わり、毎月の積立が続けやすくなりました。根拠のある目標は、継続のモチベーションになる。これは私が身をもって実感したことです。

まとめ|目標額が決まると積立が続く

今回の3ステップをまとめます。

ステップ1は教育ルートを「仮置き」する。ステップ2は児童手当などを差し引いて自費負担額を計算する。ステップ3は残り年数で割り算して月の積立目安を逆算し、NISAの設定に反映させる。

大事なのは「完璧な計算」より「動き出せる数字を出すこと」です。仮置きでいい、概算でいい。それでも出発点の数字があるだけで、NISAの積立額をスパッと設定できるようになります。

ぜひ今夜、子どもの寝かしつけが終わったら電卓を取り出してみてください。30分もあれば、自分家の「教育費の地図」がはっきり見えてきます。

※本記事の数字はあくまで参考試算です。投資・資産運用の最終判断はご自身の責任でお願いします。


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