「老後資金はいくら必要か」と聞かれたら、私は正直に「まだ目標額は決めていない」と答えます。毎月のNISAの積立は続けていますが、何歳までにいくら、という数字は置いていません。
目標額を決めていないと聞くと、無計画に見えるかもしれません。ただ、子どもの教育費がこれから大きく動く家庭では、老後の数字を今決めても、前提が何度も変わってしまうと感じています。この記事では、老後資金の必要額の計算方法を整理したうえで、私が今は目標額を決めずに準備を続けている理由と、その間にやっていることをまとめます。
※この記事は一般的な情報提供を目的としています。投資には元本割れのリスクがあります。年金の見込み額や制度の詳細は日本年金機構などの公式情報でご確認のうえ、最終的な判断はご自身の責任でお願いします。
老後資金はいくら必要?計算式は「生活費−年金」×年数
老後資金の必要額は、人によって大きく違います。ただ、計算の考え方はシンプルです。
自分で用意する老後資金 =(老後の毎月の生活費 − 毎月の年金収入)× 12か月 × 老後の年数 + 特別な出費
2019年に金融庁の審議会の報告書で、年金だけでは老後に約2,000万円が不足するという試算が話題になりました。これは、ある条件の高齢夫婦世帯の平均的な家計をもとにした計算で、すべての人に当てはまる数字ではありません。持ち家か賃貸か、夫婦か単身か、働き方や年金の額によって、必要な金額は数百万円から数千万円まで変わります。

計算に使う数字の調べ方
年金の見込み額:ねんきん定期便・ねんきんネット
毎年誕生月に届くねんきん定期便や、日本年金機構のねんきんネットで、将来の年金見込み額を確認できます。50歳未満の人に届く定期便には、それまでの加入実績に応じた額が書かれているため、今後も働き続けた場合の額は実際より少なく見える点に注意が必要です。ねんきんネットでは、今後の働き方を入力して試算することもできます。
老後の生活費:今の家計から引き算する
老後の生活費は、今の生活費から、老後にはなくなる支出を引いて考えます。子どもの教育費、住宅ローン(完済後)、仕事にかかる費用などです。反対に、医療費や家の修繕費のように老後に増える支出もあります。総務省の家計調査では、高齢の単身世帯・夫婦世帯の平均的な支出が公表されているので、目安として参考にできます。
老後の年数と特別な出費
年数は、年金を受け取り始める65歳から90歳や95歳までで考えるのが一般的です。特別な出費としては、介護費用、家のリフォーム、車の買い替えなどを見込んでおきます。
それでも私が、今は目標額を決めていない理由
計算方法を知っていても、私が今の段階で目標額を決めていないのには理由があります。
教育費の見通しで、老後に回せる額が大きく変わる
息子は小1の夏から塾に通っていて、中学受験をすることは決まっています。進学先が私立か公立か、そのあとの高校・大学をどうするかで、これから10年余りの教育費は大きく変わります。教育費の総額が見えないうちに老後の目標額を置いても、教育費が決まるたびに数字を引き直すことになります。今は、教育費の準備を先に固める時期だと考えています。
数字に縛られるより、積立を続けることを優先したい
目標額を決めると、相場が下がった年に「このままでは届かない」と焦りやすくなります。私は株式投資を始めたばかりのころ、値下がりが怖くなって慌てて売り、損を確定させた経験があります。数字を追いかけて判断がぶれるより、毎月決まった額を積み立て続けるほうが、結果的に資産は積み上がると感じています。
目標額を決めない代わりに、やっていること
目標額は決めていませんが、何もしていないわけではありません。
- 毎月の積立を続ける:全世界株式(オルカン)とS&P500に半分ずつ、NISAで月10万円を積み立てています。老後専用の口座は作らず、教育費と老後のどちらにも使えるNISAに集中させています
- 家計全体を専門家に見てもらう:FP(ファイナンシャルプランナー)に相談して、教育費・老後・保険をまとめて見てもらったことがあります。自分だけで考えていると、どうしても目の前の教育費に意識が偏りがちです。家計全体を一度外から見てもらうと、どこに手厚く、どこが手薄かが分かりやすくなります
- 保険と資産のバランスを見直す:資産が増えてきたので、生命保険の保障額を減らしました。万一への備えを、保険だけでなく資産でもまかなえるようになったためです
iDeCoのような老後専用の制度は、原則60歳まで引き出せないため、今は使っていません。理由はiDeCoとNISA、どっちを優先する?にまとめています。

目標額を決めたほうがいい人もいる
私のやり方が誰にでも合うわけではありません。次のような場合は、早めに目標額を計算しておくほうが安心です。
- 子どもの教育費の見通しがすでに立っている、または子育てが一段落している
- 定年までの年数が短く、積み立てられる期間が限られている
- 目標の数字があったほうが、毎月の積立を続けやすい
目標額は、一度決めたら終わりではなく、教育費が決まったとき、収入が変わったときなど、節目ごとに見直すものです。私も、息子の進路が見えてきた段階で、改めて計算するつもりです。
まとめ
- 老後資金の必要額は(老後の生活費−年金)×12か月×年数+特別な出費で計算する
- 約2,000万円という数字は一例。持ち家・家族構成・年金額で大きく変わる
- 年金の見込み額はねんきん定期便・ねんきんネットで確認できる
- 私は教育費の見通しが立つまで目標額を決めず、NISAの積立と家計全体の見直しを続けている
老後資金の準備は、数字を決めることより、続けられる仕組みを作ることのほうが先かもしれません。子育て中で老後のことまで考える余裕がないなら、まずは毎月少しでも積立を動かしておく。それだけでも、何もしないよりずっと前に進めます。
※投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断はご自身の責任でお願いします。


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