以前、学資保険とNISAを比較してNISAを選んだ理由を記事にまとめたところ、コメントで「もう学資保険に入っているけど、今からでも解約してNISAに乗り換えるべきか」という質問をいただきました。
正直、その場ですぐには答えられませんでした。学資保険は「途中で解約すると損をする」とはよく聞くものの、具体的にいつ・どれくらい損をするのかを自分でも詳しく調べたことがなかったからです。この記事では、学資保険を途中解約した場合に何が起きるのか、どの時点なら損が小さく済むのかを整理します。
※本記事は一般的な情報提供を目的としています。学資保険の解約返戻金は商品・契約年数によって大きく異なるため、実際の解約可否は必ずご自身の契約内容と保険会社への確認をもとに判断してください。
学資保険を途中解約すると「元本割れ」する仕組み
結論から言うと、学資保険は加入から一定期間内に解約すると、それまで払い込んだ保険料の総額より、戻ってくる解約返戻金のほうが少なくなるのが一般的です。
理由は、保険料の一部が「保障」や「保険会社の運営コスト」に充てられているためです。学資保険は貯蓄機能だけでなく、契約者(親)に万一のことがあった場合に以降の保険料払込が免除される「払込免除特約」などの保障がセットになっています。この保障部分のコストが、解約時に戻ってくる金額から差し引かれる形になります。
どの時点で解約すると、どれくらい損をするか
一般的な傾向として、契約から早い段階(加入後1〜3年程度)で解約すると、解約返戻金は払込保険料の70〜90%程度にとどまることが多いとされます。年数が経つほど返戻率は上がっていき、多くの商品では10年前後で払込保険料に近づき、満期まで払い込みを続けると100〜106%程度で受け取れる設計になっているケースが目立ちます。
つまり「解約するタイミングが早いほど、損の幅は大きい」という単純な関係です。加入して1〜2年で「やっぱりやめよう」と判断すると、払い込んだ保険料の1〜3割程度を失う計算になることも珍しくありません。この幅は商品ごとの差が大きいため、契約している保険会社に「今解約したらいくら戻るか」を問い合わせて確認するのが最も確実です。
それでも解約を検討すべき3つのケース
元本割れのリスクがあっても、状況によっては解約を検討する価値があります。私が調べて整理した判断基準は次の3つです。
1. 家計の継続的な負担になっている場合
教育費は長期戦です。無理な保険料を払い続けて家計を圧迫するくらいなら、一時的に損をしてでも解約し、無理のない金額から積立を組み直すほうが、結果的に続けやすいケースがあります。「続けられない保険」を持ち続けるリスクも忘れてはいけません。
2. 加入から間もなく、損失額がまだ小さい場合
逆説的ですが、「解約するなら早いほうが傷が浅い」とも言えます。加入から10年近く経っている場合は、あと少し払い込めば元本近くまで戻るケースもあるため、解約前に「満期まで、もしくは元本回復点まであと何年か」を必ず確認したほうがよいです。
3. 保障機能を他ですでにカバーできている場合
学資保険の払込免除特約と同じような保障を、すでに生命保険の見直しでカバーできているなら、学資保険側の保障価値は重複している可能性があります。保障が重複していないかを確認したうえで判断するのがおすすめです。
私が学資保険に加入しなかった判断と、解約を考える人へ伝えたいこと
私自身は学資保険に加入せず、NISAでの積立を選びました。理由は別記事に詳しく書いていますが、根っこにあるのは「元本割れのリスクを引き受けるなら、リターンも自分で選びたい」という考え方です。
ただ、すでに学資保険に加入している方に「今すぐ解約してNISAに乗り換えるべき」とは言いません。解約のタイミング次第では、目先の元本割れがそのまま確定損失になるからです。
ある晩、この記事を書きながら息子にふと聞かれました。
「パパ、保険ってやめられるの?」
「やめられるよ。でもタイミングによっては損することもあるから、慎重に考える必要があるんだ」
「じゃあ、やめる前によく考えないとだね」
「そうだね。始めるときも、やめるときも、ちゃんと調べてから決めるのが大事だと思うよ」
お金の話を子どもの前で隠さずにするようにしているのは、こうした「考えてから決める」姿勢そのものを見せたいからでもあります。
まとめ：解約前に必ず確認すべきこと
- 学資保険は加入から早期に解約するほど、払込保険料に対する解約返戻金の割合(返戻率)が低くなりやすい
- 多くの商品で10年前後から返戻率が払込保険料に近づき、満期まで続けると100〜106%程度になる設計が多い
- 解約前に、契約している保険会社へ「今解約した場合の返戻金額」を必ず確認する
- 家計の継続負担・損失額の大小・保障の重複の3点から、解約すべきかを判断する
- 解約後の乗り換え先(NISAなど)を決めてから動くと、方針がぶれにくい
学資保険をどうするか迷ったら、まず保険会社に解約返戻金の見込み額を問い合わせるところから始めてみてください。数字が分かれば、感覚ではなく根拠を持って判断できます。
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